雨水排水管の管径を決める手順｜降雨強度・屋根面積から立て管・横走り管を選定する

雨水排水管の管径を決めるとき、「どの表を使えばいいのか」「屋根面積はどこまで含めるのか」で迷うことはありませんか？

汚水・雑排水の管径計算と違い、雨水排水には専用の選定表があります。

しかも屋根面積の算定には「単純に平面面積を測ればOK」ではないルールが潜んでいます。

この記事では、雨水排水管の管径を決める手順を4ステップで解説します。

立て管・横走り管それぞれの選定表の見方と、地域の降雨強度に応じた補正方法もあわせて説明します。

雨水排水管とは？まず押さえておくべき3つのルール

雨水排水管は、屋根に降った雨水をルーフドレン（屋根排水口）で集め、建物外の排水設備へ導く配管のことです。

図で示すように雨水排水管の系統概要としては、屋根→ルーフドレン→立て管→横走り管→屋外排水管の順で流れていきます。

管径を決める前に、設計の前提として必ず確認しておくべきルールが3つあります。

ルール① 雨水は浄化槽に流してはならない

雨水は生活排水ではないため、浄化槽への接続は禁止されています。屋外排水に直接つなぐか、下水道への接続となります。

ルール② 立て管は汚水管・通気管と兼用しない

雨水排水管の立て管は、汚水の排水管や通気管と兼用することができません。系統は必ず独立させます。

ルール③ 合流方式の下水道ではトラップ桝を介して接続する

公共下水道が雨水と生活排水の合流方式である場合、雨水排水管はトラップ桝を介して屋外排水管に接続します。臭気の逆流を防ぐための措置です。

屋根面積の求め方｜「水平投影面積」だけでは足りない

管径の選定は「屋根面積」をベースに行いますが、この屋根面積には単純な平面積以外に加算が必要な部分があります。

図は屋根面積の算定範囲を示した水平投影面積＋加算部分の概念図です。

基本：水平投影面積

屋根面積の基本は、水平投影面積（屋根を真上から見たときの面積）です。

加算① ペントハウス等の外壁面

機械室や塔屋（ペントハウス）がある場合、その外壁面積の1/2を屋根面積に加算します。

雨が壁面に吹き付け、屋根へ流れ込む水量を考慮するためです。

算定屋根面積の計算式

算定屋根面積 = 水平投影面積 + ペントハウス等の外壁面積 × 1/2

加算② ドライエリア

建物の地下部分に設けるドライエリア（外気を取り入れるための掘り込みスペース）は、以下の式で算定します。

ドライエリアの算定面積の計算式

ドライエリアの算定面積 = 水平投影面積 + 屋上までの雨の吹き付け面積 × 1/2

管径の決め方｜4ステップで選定する

STEP 1：地域の時間最大降水量を確認する

設計する建物が立地する地域の時間最大降水量（mm/h）を確認します。

選定表の基準値は雨量100mm/hですが、地域によって異なるため、後のSTEP 4で補正します。

管径選定に使うのは「1時間降水量」の列です。

下表を参考に、設計地点の値を確認してください。

■ 各地の最大降水量

地点	日降水量（mm）	1時間降水量（mm/h）	10分間降水量（mm）
札幌	207	50	19
青森	188	68	21
秋田	187	72	27
盛岡	190	63	22
山形	218	75	29
仙台	329	94	30
福島	170	71	27
新潟	265	97	24
金沢	234	77	29
富山	208	75	33
長野	125	63	27
宇都宮	219	101	36
福井	201	75	21
前橋	339	115	32
水戸	277	82	36
岐阜	260	100	29
名古屋	428	97	29
甲府	245	78	26
静岡	368	113	29
東京	372	89	35
横浜	287	92	39
松江	264	78	26
鳥取	188	68	24
京都	289	88	26
広島	340	79	26
岡山	177	74	27
神戸	319	88	28
大阪	251	78	25
和歌山	354	99	35
奈良	182	79	25
福岡	308	97	24
佐賀	367	102	27
大分	444	82	29
長崎	448	128	36
熊本	481	81	27
鹿児島	324	105	33
宮崎	587	140	39
松山	215	61	22
高松	211	69	23
高知	629	130	29
徳島	472	87	32
那覇	469	111	30

表の値はあくまで参考です。
設計時は地方公共団体の下水道条例や気象データも必ず確認してください。

STEP 2：ルーフドレンごとに受け持ち屋根面積を算定する

屋根をルーフドレンごとに区画し、各ドレンが受け持つ屋根面積（m²）を算定します。

「屋根面積の求め方｜「水平投影面積」だけでは足りない」で説明した「水平投影面積 ＋ 加算分」の考え方で算出してください。

STEP 3：選定表から管径を読み取る

算定した屋根面積をもとに、以下の表から管径を選定します。

■ 立て管の管径（表1）

雨量100mm/h基準の許容最大屋根面積です。

管径（mm）	許容最大屋根面積（m²）
50	67
65	135
75	197
100	425
125	770
150	1,250
200	2,700

■ 横走り管の管径（表2）

横走り管は勾配によって許容面積が変わります。

管径（mm）	1/25	1/50	1/75	1/100	1/125	1/150	1/200	1/300	1/400
65	137	97	79	—	—	—	—	—	—
75	201	141	116	100	—	—	—	—	—
100	—	306	250	216	193	176	—	—	—
125	—	554	454	392	351	320	278	—	—
150	—	904	738	637	572	552	450	—	—
200	—	—	1,590	1,380	1,230	1,120	972	792	688
250	—	—	—	2,490	2,230	2,030	1,760	1,440	1,250
300	—	—	—	—	3,640	3,310	2,870	2,340	2,030
350	—	—	—	—	—	5,000	4,320	3,530	3,060
400	—	—	—	—	—	—	6,160	5,040	4,360

実務のポイント：
横走り管の流速は0.6 m/s〜1.5 m/sの範囲に収まるよう選定します。
この範囲を外れる組み合わせは表から除外されています（「—」で示した箇所）。

STEP 4：地域の降雨強度が100mm/h以外なら補正する

選定表は雨量100mm/h基準です。

地域の時間最大降水量が異なる場合は、次の補正式で許容最大屋根面積を修正してから表と照合します。

補正後の許容最大屋根面積の計算式

補正後の許容最大屋根面積 = 表の数値 × (100 ÷ 当該地域の時間最大降水量)

例えば地域の時間最大降水量が80mm/hの場合、立て管100mmの許容面積は次のようになります。

425 × (100 ÷ 80) = 531 m²

つまり、雨量が少ない地域では同じ管径でより広い屋根面積をカバーできます。

逆に雨量が多い地域では管径を太くする必要があるため、注意してください。

計算例：事務所ビルの雨水立て管を選定する

条件を以下のように設定します。

条件
屋根の水平投影面積：350 m²
ペントハウス（機械室）の外壁面積：40 m²
設計地点：東京（時間最大降水量 89 mm/h）
立て管は1本で全屋根面積を受け持つ

補正後に478m²まで許容できることが確認できました。
もし屋根面積が450m²程度あっても100mmで対応できます。
逆に雨量が多い宮崎（140mm/h）で同じ条件なら、許容面積は 425 × (100÷140) ≒ 304m² に下がるため、125mmへの変更が必要になります。

まとめ

• 雨水排水管は汚水管・通気管と系統を独立させる（兼用禁止）
• 屋根面積は水平投影面積にペントハウス外壁面積の1/2などを加算して算定する
• 管径は立て管は表1・横走り管は表2の許容最大屋根面積から選定する
• 基準雨量は100 mm/h。地域の降雨強度が異なる場合は「100÷当該地域の雨量」で補正する
• 合流式下水道への接続はトラップ桝を介して行う

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